2008年01月28日

Deep Economy

 『自然の終焉』で知られる環境保護派の作家ビル・マッキベンが昨年上梓したこの本。昨年暮れにかけて読んでみました。タイトルのDeep Economyというのは昔、環境保護運動のひとつとして現れたDeep Ecologyにひっかけたもの。内容をかいつまんで言えば、いまの経済構造は基本的に人間を幸福にはしないシステムで、構造じたいを変革しなくてはいけない――小手先の対処療法ではなく、経済システムつまり「お金の流れ方」じたいを変える、それもできるだけ早く。地球の温暖化という不幸を招いたのもそもそも「見えざる手」に任せた自由放任市場経済と、大量生産・大量消費型社会にある。いまや「もっと多く」という鳥は「よりよい暮らし」という鳥とおなじ樹の枝にはいない(pp.1-2)。われわれに残された選択肢はひとつしかない。では急速に迫り来る温暖化にたいして、「よりよい暮らし」にするためにはいかなる手段が残されているか。

 著者はまず「食」を取り上げて考察しています。米国では長年、大規模農場経営を通して力を得たアーチャー-ダニエルズ・ミッドランドやカーギルなどの大企業が市場を牛耳るかたちで大量生産した穀物を、某世界最大手スーパーの系列会社が加工し、それらをスーパー側が大量販売するという構図がつづいています。大規模農場経営といっても、じっさいには「業務委託契約」を結んだ農家が親会社のマニュアル通りに作付けする。そのときひじょうに高価な作業機械もローンを組まされて買わなければならない(そしてもちろん親会社へのロイヤリティも払わなくてはならない)。もし天災とか大停電でも起きて契約どおりの収穫をあげられなければ、それは即契約打ち切りを意味する。つまりは使い捨て。これを「現代の農奴制度」と批判した人までいる。いっぽうで、このような大規模経営型農業しか飢餓を救う道はないと説く科学者もいる。このような大規模型農業は大量の燃料、つまり石油を使いまくる。また大量輸送機関の発達により、旬の食材が季節外れのときでもスーパーの店頭に並ぶ現状も問題だと指摘。「米国人はデンマーク産のシュガークッキーを輸入し、デンマークは米国産のシュガークッキーを輸入している。レシピの交換だけですめばこんなムダはしなくてすむ(p.65)」。マッキベンによると、サウジアラビアや湾岸地帯にある世界最大級の油田は予測より早い時期に枯渇することがわかってきた(p.227-8)。では飢餓を減らすためには原油を大量消費する、「バイオテクノロジーのサイドオーダーつき(p.66)」の一部大企業主導型の農業しかすべはないのだろうか。だがそれでは人間が住めなくなるほど温暖化が進行してしまうことだけはあきらかだ。

 マッキベンは、じつは「1エーカー当たりで確保できる食物は小規模農園のほうが多い。1ドル当たりでより多くの食物を産み出すのが大規模農場(p.68)」と言い、いま米国各地で広がりを見せている「ファーマーズ・マーケット」こそ地球温暖化時代のあるべき農の姿と見る。「ファーマーズ…」はここ数年、日本でもよく見かけるようになりましたね。米国では「CSA(community-supported agriculture)農場」と呼ばれ、運動発祥の地は「スローフード」とおなじくイタリアかしら、と思っていたらなんと当の米国だったらしい(p.81)。この20年でCSA農場は急速に拡大しているという。米国でCSA運動がはじまったきっかけというのも、一部農家が大企業独占の食と農のあり方に疑問を感じたかららしい。「7600万人の米国民がなんらかの食物由来の病気に罹患している。うち30万人が入院、5千人が死んでいる(p.61)」。でもほんとうに変えるべきは食の生産・加工・流通システムというより、大量生産された食材を「もっと安く買いたい」という消費者側の意識だという。英国の鶏肉生産現場では生産コストを抑え、安価な値段を維持するために安全が犠牲にされている事例が紹介されている(どっかの国でもあったような…)。「人びとは安い食料品を求めているんだ」(p.61)。この「食料品はより安く」という考え方こそが不幸の根っこだと主張する。「米国民は給料の11%を食費に当てている。これは第二次世界大戦前にわれわれの祖父・祖母が払った対価の半分にも満たない(p.54)」。食べ物の安さと引き換えに病気持ちが、そして肥満が増えた、ということか(米国人の4人にひとりが肥満)。英国でも学校給食の献立をめぐっていろいろすったもんだがあったようですが、ファストフード天国はなにも欧米にかぎったことではありませんね。その結果がゆがんだ食糧生産の現場であり、それで大もうけしている一部の大企業ということになる。こうして大量生産された食料品が山と詰まれたスーパーの光景もしょせんまがいものでしかない。「あらゆるものをもとの原材料に解体する魔法の杖があったら、振ってみればいい。ブドウ糖果糖液糖の池が建物の半分を満たすだろう(p.90)」。ただでさえ安い穀物価格のほとんどは流通・加工業者に回り、栽培農家に落ちる金などいくらもなく、「貧困率は保守層の多い広大な穀倉地帯のほうが都市圏より高い。ひとり当たりの収入が最も低い郡の9割はミシシッピ河以西の穀倉地帯に集中している(p.57)」。

 むろんCSA式農法がすべてを解決してくれるわけではない。でもいくらかましな未来にするためには、食もグローバリゼーションから脱却しなくてはならない、というわけです。著者はもっとも食べ物が少なくなる冬、CSA農場から調達する地元の食材――地産地消というやつですね――だけで過ごせるか実験してみた。結果はもちろんできるにはできるが、それだけではない、人間にとって大切なもの、つまり共同体という意識を認識したと言います。地産地消はいまや日本でもおなじみの感がありますが、米国ではCSA農場がまさにこれで、しかもエネルギーもたいして消費しない。著者お得意の言い方では、「10分の1のエネルギーで10倍の会話(p.128)」。事実、食材流通の大企業はこういった土地と人間とのつながりを切り離すことにより、「効率最優先」での「安価な食材」を「大量の油」を消費して売り、莫大な利益を上げている。でもこれではいずれ社会そのものが破綻する。
 
 このような経済構造の社会がどこかで破綻すればことは米国だけにとどまらない。ここがグローバリゼーション最大の弱点でもある。電力もおんなじで、一極集中型の発電ではダウンしたときのダメージははかり知れないし、だいいちエネルギー効率もはなはだ悪い(pp.145-7。かつて言われた、原発は「トイレのないマンション」で寿命も30年ほどしかない、という警句を思い出した)。それより分散型というか、「自分たちの地域の電力は自分たちで」、つまり「電力供給もファーマーズ・マーケット方式で」おこなったほうがじつは効率がよかったりする。マッキベンはこの「分散型発電」をインターネットにたとえてもいる。もっとも米国人は――自分から見るととくにそう見えるが――あまりに省エネルギーというものに無頓着すぎる。「米国民はいつの時代も、エネルギー消費のチャンピオンだ。富裕な西ヨーロッパ諸国にくらべても、米国人が消費する化石燃料は2倍だ(p.143)」。こんなとほうもない電力消費大国ですが、著者によるとムダなエネルギー消費をきょくりょく抑えれば「分散型発電」でじゅうぶん間に合うらしい(太陽光発電では先端を行く日本の事例も紹介しているけれど、補助金が打ち切られたあとも着実に発電量は伸びている…というのはやや疑問[p.147])。お手本はフィンランド、オランダ、デンマークといった北欧諸国の政策(pp.143-7)。とにかく米国中の商用・居住地区の南向きの屋根に太陽電池パネルを広げれば、米国内の電力総需要の4分の3はまかなえる計算になるという(p.147)。むろんこれら省エネ社会を後押しするためにも、連邦政府がいまの予算配分の仕方を見直し、金の使い方を変えることも必要だということも書いている。

 産業革命以降、つぎつぎと大量輸送機関が実用化され、米国では「T型フォード」の大成功をきっかけに車社会となり、大量消費のみならず人の往き来も世界規模に拡大したのはいいけれど、なにごとにも限界はある。化石燃料の消費を抑えるためにはすこしでも無駄な化石燃料の消費は減らさなくてはならない。技術革新のおかげで水素を燃料に走るバスとか(アイスランドの首都レイキャヴィクの事例。p.152)が紹介されていますが、ようするにあまりに自家用車に依存しすぎていることも指摘。米国は国土が広いから、あるていどしかたないところもあるけれども、とにかくドイツのような中心市街地への自家用車乗り入れ制限、あるいはバス優先交通などをもっと積極的に取り入れよとも訴えている(pp.153-4。米国内の事例としてコロラド州ボールダーの乗り合いバスや、かつてボストン-ウィスコンシン間を結んでいたトロリーバスを引き合いに出している)。レイキャヴィクの画期的な水素燃料バスですが、アイスランド人は車を買う余裕があるし、好景気による首都のスプロール現象とあいまってせっかくのバスも宝の持ち腐れだという。バス会社の人いわく、けっきょくそれは「個人主義というアメリカン・シンドロームだ」だと。

 効率最優先型経済では「もっとも持っている者」すなわち一部の大金持ちとそうでない大多数の人とに必然的に分かたれる(だから当然格差も生じる)。マッキベンは食の事例でも述べているように、金の流れと人々の意識を変えることで、「一極集中」のグローバリゼーション型経済ではなく「みんなに公平に金が回る」一種のローカリゼーション型経済へと変えようと主張する。そうすればすくなくとも「持続可能な」社会に近づけることができる、と。でもそれは大量の二酸化炭素ガスを排出した「第一世界」についてはたしかにそうでしょう。では貧困にあえぐ「第三世界」ではどうなのか。「ファーマーズ・マーケット型地域社会」ではたして貧困から脱却できるのか。

 マッキベンは経済発展著しい中国の現状を取材し、「持続可能な未来」と題された最終章で途上国における最善策とはなにかを考察しています。中国でも米国追随型というか、代々その土地に根付き、細々と生計を立てている農民を強制退去させてまで大規模開発を推し進めている、というのはよく耳にすることです。でもそんなことばかりしていたら、とてもじゃないが資源も環境も――そして水もいずれ近いうちに消滅する(げんに中国各地では貴重な帯水層の枯渇が深刻らしい。これは当然、砂漠化の進行となって現れる。だからここ数年、日本に飛来する黄砂がひどい。おかげで花粉症もひどくなる orz)。「もし中国人がわれわれのようなやり方で食肉を消費したら、全世界の穀物収穫高の3分の2を使い切ってしまう。もし彼らがわれわれとおなじ数の自家用車を保有し乗り回したら、全世界の原油総産出量に加えて、一日当たりあと1500万バレルを使い切ってしまう(pp.184-5)」。なるほど…。そのすぐあとの文でレスター・ブラウン博士のコメントも引用されてはいますが、ここまで読むと、限りある化石資源をこれまでバカスカ消費しては大気中に放出しつづけてきたのはほかならぬ米国人じゃないですか、と言いたくなる(捕鯨だってそう。昔捕りまくっていたのは欧米諸国のほう)。もっともこれにかんしては日本人もふくめていわゆる先進国の人間みんなにひとしく責任はあるけれども、ちょっとこのへんの書き方はimbalanceというか、どうしても引っかかるものがあった(おややや、と思い、年末に読了したもののまたはじめから読み直す破目に orz)。マッキベンはこうつづける。「米国民のエネルギー消費量は平均的メキシコ国民の6倍であり、平均的インド国民の38倍、平均的エチオピア国民の531倍だ。これがどういうことなのか、おおよその見当がつくだろう。残る世界のほとんどが、われわれとおなじ消費量レヴェルに近づいたらどうなるのか。べつの惑星が必要になる、それも数個分だ」。さらにこうつづく。「ここで大事なのは、われわれがもつべきで、彼らはもつべきではない、ということではむろんない。西洋型消費社会を発展途上国に拡張しても成功しないということだ(p.186)」。中国政府の副環境相という人がドイツの雑誌の取材にこたえて、「急激なペースで進んできた中国経済の奇跡はまもなく終わる。環境のほうが先に脱落するからだ(p.188)」。ここまで読まされたほうとしては、それなら米国人はピルグリム・ファーザーズの時代のように、あるいはアーミッシュのようにもっとつましく生きるべきだと思うのですが、そう感じるのはここにいるボンクラだけかしら? たしかに環境破壊をきっかけに滅亡した文明って過去にもいろいろありました。正月に見たTV番組でもローマ帝国の事例を紹介していたことを思い出した。

 前世紀まで、世界経済は社会主義体制と資本主義体制とに分かれて優位を競っていたけれども、「われわれの側が勝った。より多くのモノを作ったからにとどまらない。自由の拡大と恐怖の縮小をもたらしたからだ(p.225)」。でもいまや温暖化による環境の激変はいかなる戦争をも凌駕する最大の脅威となっている(「ガイア理論」で知られる英国の科学者ラヴロックは、「閾値」はすでに越えてしまった、事態は急速に悪化していると言い、「今世紀が終わるまでに数十億人が死ぬ」と警告している[p.230])。資本主義経済でも計画経済でもない、「唯一残された希望は、どこか中間で折り合いをつけるしかないかもしれない(p.226)」。途上国の開発は必要だが、われわれの社会を手本にしてはいけない。富める国に住むわれわれもまた変わらなくてはならない、という。Fair tradeのことにも言及していますが、「ある意味で、地域経済についてこれまで議論してきたことは、フェア・トレードということである(p.175)」という一節のみ。ようするにカーギルにより多くの金が落ちるのではなく、食べ物を生産している農家、林業に従事している業者により多くの金が回る経済構造にすべきだということ。つまるところマッキベンの目指す持続可能な未来というのは、日本で言うところの「足るを知る」志向の――従来の成長一辺倒ではなくて――「田園型」社会しか選択肢がない、ということ。正月、地元紙の特別紙面にも持続可能な将来の社会として、「ドラえもん型社会」と「サツキとメイ型社会」とに大別して紹介されていたけれども、マッキベンの理想とする社会構造は後者の「サツキとメイ型」と言い換えてもいいかもしれない。

 なんかちょっと肩透かしを喰らったような印象がぬぐえないのですが、マッキベンの視点のユニークな点は、われわれの生活スタイルを変えるための理由づけ。環境保護というより、むしろ「人間の幸福」のために変えなくてはいけないんだ、と言っていることです。永らく西欧社会を動かしてきた原動力の自由市場経済というのは、経済効率を優先するあまり、地縁血縁や地域社会といったしがらみから「個人」を解放した、というか、いまや個人は孤独な「超個人(hyper-individual)」になってしまった。グローバリゼーションはいい意味での効果もあるにはあったが、同時にさまざまな絆から切り離された個人(人と言っていいかもしれない)も多数生んできた。たとえば「うつ」になる子どもの割合は貧民街の子どもより富裕な郊外住宅地に住む子どものほうが高い傾向がある(pp.113-4)。これはつまり両親の労働時間が長すぎるということ。金稼ぎが主で、生活が二の次。子どもはベビーシッター任せ。誕生日祝いも宿題の面倒も自転車の乗り方を教えることも放棄してまで、いまの生活水準(高画質TVとかジャクジーとか高級車とか)を維持するためにひたすら働く。また自由主義経済が強大になったあまり、テロリストからも狙われるようになった。もはやこの社会は安全でさえなく、社会保障さえもお寒い(このへん、マイケル・ムーア監督の例の映画を見たらもっとよくわかるかも。まだ見てないけど)。米国人の4分の3が、となりにだれが住んでいるのか知らない(p.117。もっとも日本人は米国の現実を笑えない)。2歳の幼児の語彙のうち10%がブランドネーム(p.113)。離婚率も、個人主義の高い地域で高い。「サン・ベルト地帯住民の離婚率は、古い伝統の残るニュー・イングランド住民とくらべて2倍(p.101)」。また、米国人は友だちや家族と過ごす時間より仕事の時間と個室にこもってネットサーフしている時間のほうが長い(pp.100-1)。いずれにせよ人間というのはひとりだけでは生きてはいけない。あまりに自意識過剰になったゆえに、周囲を思んぱかることもなく、てんでばらばら、めいめい勝手なことをしている。それが「超個人(そんなの関係ねぇ! 的人種)」。自分はなんらかの共同体に帰属しているんだという意識がさらさらないから先進国中、米国では国内犯罪率も高い、という。米国はもっと欧州を見倣うべきだ。欧州人は「エネルギー消費がわれわれの半分」、「ドイツとフランスを例にあげれば、米国の労働者にくらべて時間当たりの生産高が高い」、「ヨーロッパ人は生活するために働く。その逆ではない。彼らは米国人より多くの時間を家族とともに過ごす。離婚率が米国とくらべてはるかに低いのも、それと関係があるのかもしれない」、「ヨーロッパ人における自由の定義とは共同体内での自由。個人がどれだけのものを持っているか、ではなくて、個人がどこに所属しているか、だ」。なのでヨーロッパ人の69%が環境保護を喫緊の課題ととらえ、半数以上の人がいまの生活様式を根本的に見直すべきと考える。いっぽうで米国人はと言うと、環境問題について心配しているとこたえたのは「4人にひとり」。(pp.222-5)。一言で括ってしまえば国民性の相違ということだろうが、これはそうかんたんには変えられないくらい根が深いと思う。献辞に名前が出てくるウェンデル・ベリーを思わせるラディカルな記述としては、経済成長をGNPとかGDPというひとつの価値基準に当てはめて論じるのはいまやそぐわないとして、GNPの代わりに「幸福指数」というのを使っているブータンの例を挙げたりもしている(p.217)。たしかにマッキベンの言うとおりに、物質面での豊かさすなわち経済成長イコール人間の幸福という等式はいつまでもつづくわけはなくて、あるところまでくるとGNPとかGDPとかは個人の幸福とは関係なくなる。一見豊かな国に住んでいるのに自殺・アル中・うつはちっともなくならない。日本の場合、「1958年から86年にかけて、ひとり当たりの収入は5倍に増えたものの、生活の満足度が高くなったという報告はない(p.36)」。

 マッキベンのこの本はそのユニークさゆえ、突っこみどころがないわけではないけれど、総じていい本だと思う。けれどもいまひとつもの足りない気がする。正月にTVにも出ていた、ニコラス・スターン博士のいわゆる「スターン・レヴュー」のこととか、どう思ってんのかな? 第二版はfollow-upというか、増補版にしてほしい。そしてこの本は「経済」を主題として書かれたものではあるけれど、ダストカバー背面を見たら分類は「社会学」になっていた。経済も社会学も同じコインの裏表だからこのへんはいいか…。

 でもたとえば「京都議定書」には批准していないとはいえ、すでに民間レヴェルでは連邦政府の尻を叩く動きも活発に見られるようになってきたし、米国人というのはまとまるときはとてつもない団結力を発揮する国民性だと思っているので、マッキベンの言うように、まだ間に合うのかもしれない。むしろ問題なのは、日本人ではないかしら。夏には地球温暖化問題を中心にサミットが開催される予定だけれども、大多数の日本人の意識は温暖化対策先進国の欧州にくらべてはなはだ薄い(それでも今年の正月は、くだらない番組が多いなか、温暖化問題を取り上げた番組がいくつか放映されていたのは好ましいことだと思う)。せんだってさる週刊誌に、「環境なんかやってる場合か」なんて見出しが躍っていた。言うまでもなく株価急落がらみの記事ですが、いまや世界の市場では二酸化炭素ガスの排出権取引が大きな流れになりつつある。企業の格付けにも影響をおよぼすほどだとも聞きます。最近の日本を見ていると、なんだか鎖国でもしているんじゃないかと思えてくる。

 なお今回から読んだ本の評価を5段階評価でつけてみることにしました(以前読んだ本の記事にも順次追加していきます)。今回は少し辛めで、るんるんるんるんるんるん

 参考までに、NYTimesの書評はこちら。マッキベンの主張には、いい意味でも悪い意味でも自分の住むヴァーモント流儀というか、そういうローカルな発想は感じられますね。

posted by Curragh at 23:19| Comment(0) | TrackBack(0) | 最近読んだ本
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